「ニホントカゲとカナヘビ」

夏になると、公園や道端などで時々トカゲを見かけます。

東京近辺に生息しているトカゲには、ニホントカゲ(体がツヤツヤして黒や茶色のもの)とカナヘビ(体表面がザラザラで茶色っぽいもの)の2種類がいるようです。

昨年くらいから、我が家の子供たちはこのニホントカゲやカナヘビを捕まえて飼育することに夢中になっています。ニホントカゲとカナヘビは別々のケースにして、1ケースで何匹か一緒に飼っていますが、喧嘩はせず仲良く寄り添いながら暮らしています。体を寄せ合って寝ている姿は見ていてとても愛らしいです。

このニホントカゲとカナヘビですが、異なった習性を持っています。大きな違いの一つは子育ての仕方です。どちらもメスが一度に複数個の卵を生みますが、カナヘビの方は、産卵後のメスは卵に一切関心を持ちません。下手をすると、産んだ卵を自分で踏み潰してしまうことさえあります。これに対して、ニホントカゲの方は、産卵したメスは卵を安全な場所に置き、孵化するまでの約40日間、餌もほとんど食べずに卵を守り続けます。

この夏、我が家ではニホントカゲとカナヘビがそれぞれ産卵しました。

ニホントカゲは、その習性どおり1ヶ月以上もの間卵をじっと守り続け、片時も卵から離れませんでした。一生懸命に卵を守っているその姿は、とても微笑ましかったです。

子どもたちが母親トカゲと卵を別の飼育ケースに移し、そっと見守った結果、見事に全部(5つ)の卵が孵化しました。写真は、生まれたばかりの赤ちゃんトカゲです。

生まれたばかりのトカゲは、卵の4倍くらいのサイズでした。卵の中では体を丸めていたのですね。ニホントカゲの幼体はしっぽが色鮮やかなので、レインボートカゲとも呼ばれています。

一方、カナヘビの方もその習性どおり、自分で産んだ卵に一切関心を払っていませんでした。なので、こちらは卵だけを別ケースに取り分け、孵化を待っています。現在、3つの卵のうち一つは無事に孵化し、赤ちゃんカナヘビは元気にしています。

さて、このニホントカゲとカナヘビ、姿は似ているようでも違いがあることに、不思議さを感じます。トカゲに限らず、動物も魚も、種類によって実にたくさんの習性を持っていて、この世界は本当に奥深く興味が尽きません。

小さなニホントカゲが一生懸命に卵を守っている姿を見て、私も、守るべきものを精一杯守ろうという気持ちになりました。

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清算条項について


 裁判上・裁判外を問わず、和解によって紛争を解決する場合には、必ずといっていいほど 「清算条項」を入れます。「甲と乙は、甲と乙の間には、(本件に関し、)本和解条項に定めるほか何らの債権債務がないことを相互に確認する」というものです。この条項があることで、 「あの時はこの内容で和解をしたが、後で気が変わったので追加で慰謝料を請求したい」というような、一度解決した紛争を後日蒸し返すことを防止でき、確定的に紛争を解決することができます。

 しかし、この清算条項があっても、場合によっては新たな請求をすることができることがあります。例えば、交通事故で和解をした後に予想外の後遺障害が発生したような場合には、和解当時には予想できなかった後遺障害であれば、それについて追加で損害賠償請求をすることができます。

 また、「本件に関し」という言葉が含まれない清算条項の場合は、和解の対象となった紛争以外の理由に基づく請求も広く制限されることになりますが、裁判例の中には、制限されるの は、和解の時点で通常予測できる範囲の紛争である(予測できなかった紛争に基づく請求は制限されない)と解釈しているものもあります。

 なお、清算条項によって行使が制限されるのは、あくまでも和解の当事者限りで処分できる権利に限られます。ですので、例えば処分が禁止されている養育費請求権や、公的な権利である年金分割請求権などは、それについて合意しないまま清算条項入りの和解をしたとしても、権利行使は制限されないと考えられています。

コロナウイルスに関係する支援策などの情報提供です

コロナウイルスの感染拡大に伴い、様々な影響が実生活に及んでいます。生活面や経済面では種々の支援制度が創設されていますが、情報が溢れかえっているので、どういう時にどんな制度が使えるのか、分かりづらさを感じている方もいるかもしれません。

ここでは、個人の方向けの支援策を中心に、執筆時点での情報をまとめてみたいと思います(と言いましても情報量が多く、結局分かりにくくなってしまいましたので、ご容赦いただければ幸いです)。

すでに政府や自治体を始め、コロナウイルス関連の支援制度をまとめた情報が様々なところで掲載されていますが、この記事もそのようなものの1つとして適宜ご活用いただければと思います。



1 個人の生活に関係する情報


①ほぼ全員に共通するもの(特別定額給付金)
  ほぼすべての人に関係する身近な支援制度が、特別定額給付金(一律10万円の支給)です。
  これは、年齢や国籍、収入・生活状況を問わず、2020年4月27日時点で住民登録されている方全員が対象となる給付金です住民登録されている自治体に、世帯主が、その世帯全員分の給付金の申請をまとめて行う形が基本ですが、DVや虐待によって避難している方には、世帯主を通さず個別に申請・受領できる場合もあります。
また、自治体によって申請書の様式が異なり、「給付金を受け取る」にチェックをしないと受け取れないタイプや、「給付金は不要」にチェックすることで辞退するタイプがあるようですので、申請の際には注意が必要です。

②生活が困窮している方向け
休業や失業等により収入が減り、生活が困窮している方が利用できる制度として、以下の制度があります。

・住居の賃料の援助制度(住宅確保給付金制度)
 住宅確保給付金制度は、賃貸住居に住んでいる方が困窮した場合に、住居の賃料を自治体が援助する制度です。この制度では、要件に該当すれば、原則として3か月間(最大9か月間)の賃料相当額(世帯人数により決定される上限額があります)が給付されます。個人向けの制度ですので、営業用店舗の賃料の給付を受けることはできません。
 この制度は、コロナウイルスの感染拡大以前から、生活困窮者の自立支援のために存在していましたが、コロナウイルスの感染拡大を受けて、利用できる要件が緩和(失業まで至らなくても、勤務日の減少による減収でも利用しうる等)されています。

・生活資金の貸付制度(緊急小口資金・総合支援資金)
 コロナウイルスの影響により休業又は失業するなどして収入が減少した方の生活を支えるため、緊急小口資金は最大20万円、総合支援資金は最大60万円(月20万円以内で原則3か月以内)の貸付を受けられる制度です。お近くの社会福祉協議会が申請窓口になります(緊急小口資金については、労働金庫も郵送で申請を受け付けています)。
 この制度は給付ではなく貸付制度なので、原則として返済が必要になりますが、返済猶予期間や償還期間(緊急小口資金は2年以内、緊急小口資金は10年以内)が設けられています。また、生活困窮状態が続いている場合、申請により返済の猶予や免除ができる場合もあります。
 また、コロナウイルスの影響で生活困窮者が増大していることを受け、保証人は不要かつ無利子で貸し付けを受けられるようになっています。

・各種支払の猶予
 減収等により経済的に厳しい状況にある場合、税金や公共料金、携帯電話料金等の支払猶予に応じてもらえる可能性があります。また、住宅ローンの返済額や期間の見直しに応じてもらえる可能性もあります。ただ、あくまでも支払猶予なので、いずれは経済状態が回復して返済が追いつく見通しがつく場合に有効なものです。
 また、民間の賃貸業者等でも、減収等の事情によって個別に支払猶予に応じてくれるところもあるようですので、支払が難しくなってしまった場合は、支払先である市区町村や業者等に相談されてみてはいかがでしょうか。


③勤務先が休業した、解雇・雇止め等の不利益な扱いをされたという方向け

・休業手当制度
 多くの業界で、コロナウイルスの影響で勤務先が休業したり、勤務時間が縮小されたりしています。労働基準法上、不可抗力によらない休業の場合、使用者(勤務先会社)は従業員に対して、平均賃金(過去3か月間に払われた賃金の平均額)の60パーセント以上の休業手当を支払う必要があります。
 コロナウイルスの感染拡大防止のための休業に際し、従業員に休業手当を支払った使用者には、政府から雇用調整助成金が支給されます。
  また、新たな政策として、勤務先から休業手当の支払を受けられない従業員が、個人で休業手当に代わる給付金を受け取ることができる制度が創設される動きもありますので、新しい情報を逐一確認する必要があります。

・解雇、雇止め等に対する法的規制
  コロナウイルスの影響で経営が悪化したという理由で解雇や雇止めをされた場合、当然ながら、無条件にその解雇や雇止めが有効になるわけではありません。
  ここでは詳細な説明を省きますが、コロナウイルスの影響によるか否かを問わず、会社の業績悪化を理由に従業員を解雇等する場合には、本当に解雇の必要性があるか、また適正な手順を踏んでいるか等をチェックし、その有効性を判断することになります。
  コロナウイルスの混乱に乗じて、本来は有効ではない解雇や雇止めをされるケースもないとは言えませんので、気になる場合には労基署への相談や法律相談を利用されることをお勧めいたします。

④勤務先が倒産してしまったという方向け
  勤務先の倒産により失業してしまった場合、雇用保険の失業給付(給付日数がこれまでよりも延長される見込みです)や未払賃金立替払制度が、利用しうる制度としてあります。

⑤様々な支援制度を使っても生活が維持できないという方へ
  失業や減収により、様々な支援制度を駆使してもどうしても生活が維持できなくなってしまう場合には、つなぎの手段として生活保護申請をすることをお勧めします。
  また、負債の返済ができなくなってしまったという場合は、併せて自己破産等の債務整理手続を行う必要があります。これは、経済状態を立て直して再出発するための法的制度ですので、必要があれば積極的に利用していくべきものだと思います。

⑥その他(コロナウイルスに関連する消費者問題)
  生活困窮問題以外にも、コロナウイルスに関連して、様々な問題が生じています。一例を挙げれば、結婚式やイベント等をキャンセルした場合のキャンセル料を巡る問題、感染防止効果をうたう商品の売買を巡る問題、公的機関を名乗る詐欺や悪質商法などの消費者問題です。このような問題に対しては、正確な情報をもとに対処していく必要があります。
  万が一トラブルに遭遇してしまった場合は、できるだけ早い段階で消費生活センターへの相談や法律相談等をご利用されることをお勧めいたします。



2 事業者に関係する情報
  事業者に関係する制度については簡単に紹介するにとどめますが、以下のものがあります。

①持続化給付金
 中小企業には上限200万円、個人事業主には上限100万円で、休業による売上の減少分に応じて給付される援助金です。

②雇用調整助成金
 コロナウイルスの感染拡大防止のために従業員を休業させた場合に、雇用主が賃金の60パーセント以上の休業手当を支給した場合、その支給分に応じて雇用主に支払われる助成金です。
 なお、実際にコロナウイルスに感染してしまったために休業した従業員に対しては、休業手当ではなく、健康保険から支払われる傷病手当金によって経済的なフォローをすることになります(従来は傷病手当金制度が無い国民健康保険でも、特例として傷病手校休業等対応助当金が支給される場合がありますので、必要な場合は自治体窓口にお問い合わせください)。

③小学校休業等対応助成金
 学校の休校に伴い、お子さんの世話をするため休業した従業員に有給の休暇(通常の有給休暇を除く)を取得させた場合に、その支払った給与分に応じて支給される助成金です。この制度では、企業だけでなく、同じ事情で休業したフリーランス(個人事業者)用の助成金もあります。

④その他
 中小企業や事業者に対しては、自治体独自の支援制度が創設されている場合もありますので(東京都感染拡大防止協力金等)、所属されている自治体の情報もチェックすることが重要です。
 

釣り日記

 我が家の子供たちが釣りにハマり出してから1年。今まで、一時期熱中したものでも成長とともに飽きていましたが、釣りに関してはまだまだ飽きが来そうにありません。大人でもおじいさんでも夢中になるくらいですから、先は長そうです。
 釣りにハマっている子供たちを眺めているだけと見せかけて、実は私も負けないくらいに夢中になっていたりします。
 何が面白いの?と聞かれれば、一番は、針に魚がかかった瞬間の、魚の重みが手に伝わってくる、何とも言えない感触ですが、それ以外にも、川が流れる音であったり、少し都会から離れてきれいな空気が吸えることも魅力です。それから、釣った魚をさばいて料理することも、大きな楽しみの1つです。
 最初のうちはもっぱら餌で釣っていましたが、今ではルアーを使った釣りを主に楽しんでいます。ルアーとは、魚の餌に模してプラスチックなどで作られた、いわゆる疑似餌です。
わざわざ疑似の餌を使わなくても、本物の餌で釣れるし、その方が簡単なのだからそれで良いではないかと突っ込まれそうなのですが、どういうわけか、本物の餌で魚を釣ってもあまり満足感がないのです。釣れて当たり前みたいなところがあるのかもしれません。
 これに対して、ルアーの釣りは、魚がどんな餌を食べているかに注目して、色んな形や動きをするルアーを使いまわし、偽物の餌を本物のように思わせることで魚を釣るので、奥深さがあり、楽しみの幅が広いように思います。
 魚の餌というと、虫や、自分よりもサイズが小さい小魚が主流なので、そういうものに似せたルアーが多いですが、魚が共食いをする性質や、縄張りに入ってくる同種の魚を攻撃する性質を利用して、釣ろうとしている魚と同じような大きさや形のルアーを使うこともあります(写真は、カワムツという川魚をルアーで釣った時のものですが、自分の体の3分の1くらいのサイズのルアーに喰いついてきました)。そういうところが、魚の習性の勉強にもなり、とても興味深いです。
 釣り好きの子供たちは、色々な種類の魚を覚えたり、魚の絵を書いたりすることにも夢中になっています。今では、ちょっと画像を見るだけで瞬時に魚の名前を言うようになりましたが、正しいのか間違っているのかも私にはわかりません。この前は、宴会で出た魚の姿造りを写真に撮って見せたところ、残っている顔の部分だけで魚の種類を見分けていたので驚きました。何にせよ、好きなことを通して自分の世界を広げていってくれるのは、親としても喜ばしいことです。

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家庭菜園の小さな一歩

最近、我が家で家庭菜園を始めました。
この写真の野菜は何か分かりますか?

正解は…オクラです。写真だけで分かった方は、相当のオクラ通ですね。この花の下に細長いオクラの実がなっていきます。

オクラは初心者でも比較的簡単に栽培できるようで、子供たちの希望で我が家に登場したのです。
高温を好むオクラは、暖かくなってくる春先に通常種まきをするのですが、種をまいた次の日にでも収穫をしたいほど子供は気が早いですので、暖かくなるのを待ち切れず、まだ寒いうちに種をまいてしまいました。
案の定、種をまいてもしばらくは全く発芽せず、早くまきすぎて種が死んでしまったのかと心配していました。

ところが、ようやく暖かくなってきたある日、ふと植木鉢を見ると小さな緑の芽が出ていました。寒さに耐えて、種は生きていたのですね。
寒さから一転して、5月には夏日も記録するほど暑くなりましたが、暑さが好きなオクラには好都合で、太陽の光をさんさんと浴びてすくすく成長していきました。

写真のお花は最近咲きました。実の収穫まであともう一息です。
我が家はホームスクーリングのため、学校の花壇や畑での菜園は体験できませんが、毎日水をやって小さな菜園を楽しんでいるようです。

何か月もかけて収穫した実を、一食のサラダで食べきってしまうさびしさもありますが、また来年元気な芽を出してくれるのが楽しみです。

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Author:多摩パブリック法律事務所
多摩パブリック法律事務所は、多摩地域の法的ニーズに積極的に応えるため、東京弁護士会の全面的バックアップにより設立された公設事務所です!

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